「早く一人暮らししたい！」と、一人暮らしを経験したことがない方ほど一人暮らしをしてみたくなるものですよね。実際には一人暮らしならではの苦労もあるため決して楽しいことばかりではありませんが、すべて自分で決められる自由は魅力的といえるでしょう。

しかし「一人暮らしをしたい」と意気込んでも、実行に移すには多大な労力を必要とします。そして労力以上に無視できない要素が「費用」です。こればかりはどんな方法で一人暮らしを始めようとも、どんなボロアパートに引っ越ししようとも避けられるものではありません。

そこで今回は「上京して一人暮らしを始める」というありがちなパターンで、一人暮らしを始めるまでにいくらかかるのかを計算してみたいと思います。

賃貸契約と引っ越しにかかる費用

一人暮らしの費用には、一度きりの費用「契約・引越費用」と毎月発生する「生活費」に分けられますが、今回は契約・引越費用に焦点を合わせましょう。

契約・引越に掛かる費用は大きく分けて6種類あります。賃貸の契約のために必要なもの、そして引越と生活に必要な物を揃えるための費用です。

一般的に引越をするには家賃の5～6倍の費用が必要と言われていますが、その理由が敷金・礼金などの存在です。敷金・礼金などは基本的に「家賃の○カ月分」という単位になり、それぞれ1～2カ月分が相場です。また、前払い家賃や仲介手数料も家賃を基にして設定されます。

一人暮らし 引っ越しを安くするには？

さすがに必要な費用の算出だけではおもしろくないので、次にどこを安く抑えられるかを考えてみましょう。一人暮らしを始めるにはそれなりのお金が必要ですが、安くできる部分を知っておけば大きく抑えられます。

・礼金を安くする

そもそも礼金は誰に対して支払われているのかご存じでしょうか。敷金は出て行くときの原状回復に使われたり家賃滞納時に使われるものですが、礼金は言葉の通り「お礼のお金」で、大家さんに「貸してくれてありがとう」と払うお金です。つまり礼金に大きな意味はありません。ただの慣習です。

しかし近年では礼金が0円の賃貸も増えてきています。賃貸検索サイトの「礼金なし」という絞り込み条件を見たことがある人も多いでしょう。それだけ「礼金なし」の賃貸が増えており、礼金なしを条件に検索するユーザーも増えているわけです。

そして礼金は金額が非常に大きいことを忘れてはいけません。家賃の1カ月分でも6万円前後、2カ月分ともなれば10万円を超える可能性もありますから、必ず確認しておきましょう。場合によっては大家さんに直接交渉することで安くなるケースもあります。

・家具や家電を安くする

初めて一人暮らしをするならば、家具・家電などはすべて揃えることになります。しかし生活に必要な家具・家電はかなりの種類があり、最低限揃えるだけでも大きな出費となるでしょう。

そこで利用したいのが中古の家具・家電です。実店舗のあるリサイクルショップなどに買いに行ってもいいですが、オススメしたいのは「個人」が出品している中古品です。

最近では個人間の家具や家電などの取引ができる「リユースサイト」が増えています。このサービスを利用すれば格安で状態のいい家具・家電を入手できます。もちろん保証もない取引となるので多少のリスクはありますが、一度見ておくことをオススメします。

「ジモティー」

「あげくだ」

・家賃を安く抑える

一人暮らしを始める上でもっとも注意したい費用は家賃です。家賃は敷金・礼金の基準になることはもちろん、これから毎月払うことになる費用でもあるので、たった数千円違うだけでも長期間払えばでは大きな違いになります。1カ月分の家賃で比較すると見積もりが甘くなるため、2年間住んだ場合の累計額で計算・比較するのがオススメです。

ちなみに家賃の目安は月の手取りの5分の1から4分の1です。一般的には3分の1と言われていますが、3分の1という目安は一定以上の稼ぎがある場合に限ります。実際、20万円前後の稼ぎで3分の1も家賃に当てるとなにも残りません。少しでも状態の良い家、設備が充実している家に住みたい気持ちもわかりますが、お金の有無は日々の生活に大きな影響を与えるため、慎重に判断しましょう。

寮付きの仕事で働くという選択肢も

一人暮らしを始めるにあたっての費用と、安くできるポイントを紹介しましたが、それでもまとまったお金が必要になることに変わりはありません。

そこで提案したいのが寮付きの仕事で働くという選択肢です。近年は就職率の改善に加え、少子化も相まって売り手市場になりつつあります。そんな中で各企業が差別化のために始めていることが社宅や寮の整備です。

もちろん、住宅価格は2020年前後まで上昇が予想されるため、今現在の社宅保有率は決して高くありませんし、むしろ減少傾向にあります。しかし充実した福利厚生をアピールするために社宅を充実させようという動きも活発化しており、規模の大きい企業では4割に近い企業が社宅の改善・充実を検討しているとの調査結果も出ています。

このような寮・社宅の整備という動きが、2020年以降下落すると言われている住宅価格と連動する可能性は十分に考えられるでしょう。

そしてもし寮や社宅に入れるなら家賃はかなり安く抑えられますし、場合によっては0円になることさえもあり得ます。ちなみに、家賃が0円と仮定した場合だと「給料20～30%アップ」に匹敵するほどです。

もちろんやりたい仕事と寮の有無は一致しないかもしれませんが、もし見つかればあらゆる面でメリットがあります。新築の寮や家族・カップルでの入居OKの寮、オーシャンビューの寮など寮の選択肢も広がりつつあるので、ぜひ一度探してみてください。

 

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